本文へジャンプ メニューへジャンプ
ここから関連メニューです

現在位置

株価指数・平均株価の先物取引

先物取引・オプション取引

基礎編では取り上げられなかった様々な項目について解説してあるコーナーです。基本的に基礎編の項目と同じタイトルで並べてあります。今後も各項目ごとに新しい言葉や制度などが登場したときには追加していく予定です。
用語解説としてご利用ください。

先物取引・オプション取引
株価指数・平均株価の先物取引

株価指数先物取引には、大阪取引所で取引されている、「TOPIX先物取引」(ラージ/ミニ)、「日経225先物取引」(ラージ/ミニ)などがあります。なお、債券の先物取引としては「国債先物取引」(中期/長期)、「ミニ長期国債先物取引」があります。

日経225先物の場合、取引できる期間が決まっています。満期月を限月(げんげつ)と呼び、各限月の第2金曜日(満期日)の前日までしか取引できません。取引最終日までに反対売買で決済しない場合は、満期日にSQ値(スペシャル・クォーテーションの略で、満期日の決済に用いられる最終清算数値のこと)で自動的に決済され損益が確定します。日経225先物取引では6月・12月の10限月と3月・9月の3限月の13の限月が取引されています。日経225先物の取引単位は、先物価格の1,000倍が1単位になります。つまり、日経平均株価が1万円なら1単位当たりの約定代金※1は1,000万円です。
例えば、ある限月の日経225先物の価格が1万円のとき1単位購入し、先物価格が1万1,000円になったとき売却すれば、1,000円 ×1,000倍=100万円の利益になります。あるいは、1万円のとき売却し、9,000円に値下がりしたときに買い戻しても同じ利益が出ます。買値より売値が高ければ利益が出て、買値が売値より高ければ損失になるのは普通の取引と同じです。
現物取引と異なり、先物取引では、買い・売り、どちらからでも始められますが、抽象的な指標商品である(現物がない)ため必ず反対売買をしなければなりません。取引最終日まで反対売買をしない場合は、当初の売買値段と特別に計算された清算価格(SQ)※2との差額で自動的に決済されます。清算価格が買値より高ければ利益が出ますし、安ければ損失が出ます。
また、先物取引は、このような利益を得る目的のほかに、ヘッジ取引としても利用されます。ヘッジ取引とは、現物取引と先物取引を両方行う際のリスクの軽減を目的に、現物取引とは逆の投資スタンスで行う先物取引のことです。例えば、株価全体の値下がりが予測されるが、保有株式を売りたくないといった場合に先物取引を利用します。この場合、株式先物を売っておき、実際に株価が下がったときに買い戻せば先物取引で利益が出ますので、この利益により現物株の評価損を相殺することができます。これを「売りヘッジ」といいます。

先物取引は決済時まで資金を用意する必要がないため、仮に先物取引の決済と同額の資金があれば決済日まで資金運用できることになります。したがって、先物取引の理論価格は、その期間の利息分だけ現物価格より高くなり、配当分だけ安くなります。これが、理論価格です。しかし、実際には先物価格も需給関係で変動しますから、理論価格より割高だったり、割安だったりします。なお、先物価格と理論価格の差を利用した取引を「裁定取引」といいます。「裁定取引」が行われれば、先物の売買と同時に現物株式の売買が生じますので、少なからず現物株式に影響を与えることになります。

※1 約定代金とは、単位当たりの取引価格に、実際の取引数量を掛けた金額で、手数料や証拠金の算出基礎になります。なお、証拠金とは、ある取引参加者の決済不履行により、ほかの参加者が被害を被らないよう、取引の安全性を確保するためのオカネです。

※2 SQ(スペシャル・クォーテーション)とは、株価指数の対象となっている各銘柄の取引最終日翌日の寄り付き値段(現物市場において算出日の最初に成立した値段)のことです。取引最終日まで反対売買をしなかった場合、このSQとの差額で自動的に決済されます。

先物取引・オプション取引
<< 先物取引とは
ページの先頭へ