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「裁定取引」とはどういうものですか?

先物取引・オプション取引

基礎編では取り上げられなかった様々な項目について解説してあるコーナーです。基本的に基礎編の項目と同じタイトルで並べてあります。今後も各項目ごとに新しい言葉や制度などが登場したときには追加していく予定です。
用語解説としてご利用ください。

先物取引・オプション取引
「裁定取引」とはどういうものですか?

裁定とは「事柄の善し悪しを調べ、決定すること」ですが、株価指数先物取引では有利な時点での売買で利益をあげることを意味します。有利な時点とは、割安なものがあるときです。割安、割高は現物価格と先物価格の価格差に現われます。当然、安いほうを買い、高いほうを売ることにより差益を得ます。では割高、割安はどのように判断するのでしょうか。

その前にまず、現物とは何か。日経225先物なら採用銘柄の225銘柄すべてのことですし、TOPIX先物なら東証一部全銘柄のことです。各々すべての銘柄を売買すれば現物を売買したことになりますが、実際には平均株価や株価指数と連動性の高い銘柄を組み合わせて売買するのが一般的です。

この現物価格と先物価格の間には理論的な関係があります。先物取引の決済は将来行われるため、決済するまでの期間、資金を他の金融商品で運用すれば、その間の利息を受け取ることができる理屈です。

このため、先物価格は理論的に現物価格(現在の平均株価や株価指数)よりその時点の短期金利分だけ高くなります。ただし、厳密には、先物取引では現物株式保有時に得られる配当金は受け取れないので、この分は差し引かなければなりません。

例えば、日経平均株価が20,000円、短期金利が2%、配当利回りが0.5%、決済まで90日なら、先物の理論価格は次のようになります。
現物価格×{1+(短期金利-配当利回り)×(決済までの期日/365日)}
20,000円×{1+(0.02-0.005)×(90/365)} =20074円

しかし、実際の先物価格は需給関係で変化します。上記理論価格より高くなったり安くなったりします。先物価格が理論価格より高くなったとき(20100円など)が割高、安くなったとき(20040円など)が割安です。ここに裁定の働く余地が生まれます。先物が割高なら現物を買い先物を売りますし、先物が割安なら先物を買って現物を売るわけです。

これが裁定取引です。先物取引最終日には、決済までの日数が0になります。先物価格は現物価格に一致します。この場合の最終決済値段をSQ(スペシャルクォーテーション、対象となる平均株価または株価指数に採用された銘柄の取引最終日翌日の値段)といい、それまでに決済されなかった分は、このSQとの差額を計算し自動的に決済されます。

なお、実際の取引では手数料も含めて割安か割高かを判断します。

裁定取引の図

先物取引・オプション取引
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