日本証券業協会、東京証券取引所との共催で1996年度より本格的に実施しているもので、米国の学校教育現場で長年にわたり実績のあるStock Market Gameをモデルにしています。
仮想所持金（1,000万円）をもとに、実際の株価に基づいて模擬売買を行うシミュレーション教材です。
この「株式学習ゲーム」は、株式投資のテクニックを学ぶものではありません。ゲームへの参加を通じて現実の経済や株式市場を生きた教材とすることで、経済の仕組み、社会の動きなどについて体験的に学習してもらうことを目的としています。

• 実際の株式の売買に近いシミュレーションにより生徒の関心を引き出し、生徒たちが現実の経済や社会の動きを肌で感じることが可能となります。
• 生徒は3～4人でチームをつくってディスカッションしながら株式の売買を行うことにより、経済的に合理的な選択に必要な「意思決定」「ディベート」の力が養われます。
• 企業情報の集め方を学ぶことから、企業の見方が養われます。
• 模擬売買を通じて、株式投資の難しさや投資に対するリスクを学びます。このことは、経済行為における自己責任原則の在り方を学習する契機になり、将来、自己の財産を管理していく上での貴重な体験となります。

（共通教材）

• 株式学習ゲームガイドブック
• 売買対象企業一覧【令和4年度よりデータ（PDF）で提供】　

費用は無料です。
ゲームの運営費、教材費等の費用はすべて主催団体が負担致しますので、ゲーム参加にあたって、学校、先生、生徒に金銭的なご負担をかけることはありません。

日本証券業協会、東京証券取引所

• 過去の参加校の平均実施期間は13週となっています。
• 参加期間が短いと株価の動きと社会の動きの関係が分かりにくくなりますので、株価の動きをより深く体験するには４週間程度は必要と思われます。

4月中旬～2月末

土曜日・日曜日・祝日は取引はできません。

実施期間中であればいつからでも始められます。

実施期間は、授業との兼ね合いや生徒の集中力の持続する期間等を勘案して、自由に決めていただくことが可能です。

詳しい実施期間については、株式学習ゲームのホームページをご確認ください。

2022年度は全国で約1,400校、約80,000名の生徒の皆さんにご利用いただきました。

【学習効果について（複数回答）】

【実際にご利用いただいた先生からの声】

• 成人年齢の引き下げに伴い、今まで以上に主権者教育、金融教育の重要性が高まっていると感じます。だからこそ、経済や社会を実感できる本教材は非常に有意義でした。本教材の利用を通して、生徒は経済や企業、社会に対する関心や意欲が高まったと思います。ありがとうございました。
• 経済の動きや社会情勢を踏まえた企業の分析に大変役立っています。また、これによって実際株を始めたという生徒もおり、実生活につながる教材になっています。
• 自分の資産を貯めるだけではなく、生活を豊かにできる方法を学ぶきっかけになったと思います。中学生にとって、株価の動きや100株から買うことができる、という基本的なことだけでも知ることができたのは、今までの教科書だけで教える経済とは違い、良かったです。
• 大変興味深く取り組めました。金銭的に厳しい家庭環境にある生徒たちでしたが、日々移り変わる株価に大いに感じたものがあったようです。

本教材は、学校の教員の方に限り提供を行っています。その他の方への提供は行っておりません。

本教材では専用のホームページから株式の模擬売買を行っていただきます。
事前に専用ホームページ（https://www.ssg.ne.jp/index.html）が先生用及び生徒用のPC・タブレット等で表示されるかご確認ください。
もし表示されない場合、お使いのPC・タブレット等にフィルタリングが設定されている可能性があります。
フィルタリングを設定している学校、教育委員会等にご相談ください。

教材の申込受付体制の変更に伴い、教材の発送に１～２週間ほどお時間をいただいております。また、9/28、9/29は教材の受付および発送を一時停止いたします。ご利用者様にはご不便をおかけいたしますが、何卒ご了承ください。（2023.9.15）

WEBまたはFAXでお申し込みいただけます。

【WEBの場合：本申込のみ】
　からお申し込みください。

申込フォームにて登録いただいたメールアドレスに、申込内容の確認のためメールを送信いたします。
届かない場合は以下のお問合せ先にご連絡ください。

【FAXの場合】
下記「教材申込書」を印刷してFAXにてお申し込みください。
教材申込書（PDF形式）の印刷はこちらから
記入例はこちら

お問合せ先：
日本証券業協会　金融・証券教育支援センター　
TEL：03-6665-6767（平日9:00～17:00）
FAX：03-6665-6810

WEBからのお問合せはこちら